リップルとイーサリアムが上昇、ビットコインの値動きとマイニング業者との関係性を考察|仮想通貨市況

リップルとイーサリアムが上昇、ビットコインの値動きとマイニング業者との関係性を考察|仮想通貨市況
仮想通貨ビットコイン市況

●XRPやETHなどのアルトコインが強さを見せるが、BTCはチャネル上限から反落

●BSVなどの通貨価格の下落がBTCの値動きにも影響する背景

仮想通貨ビットコイン市況

仮想通貨市場は18日、4月の高値圏でもみ合う展開を継続した。

堅調な推移で買いの強さを示しつつも、日本人投資家の心理的節目である60万円に厚い壁が存在する。一方で、時価総額の高いXRPやETHなどのアルトコインでは数%から10%弱の通貨が目立つなど、上昇ムードには依然強さも見られる。

XRPが一時39円まで高騰し前日比6%高を記録したほか、BNB(バイナンスコイン)が再度20ドル台に復調。バイナンスコインは、BNBのメインチェーンに当たるバイナンスチェーンがローンチ。BNBが基軸となるバイナンスDEXの見通しが確定するなど、ファンダメンタルズ要因が価格へ影響した。

ビットコインテクニカル分析

4時間足で確認すると、59万円のレジスタンスライン(青点線)で弾かれ、やや反落した。

三尊の右肩天辺付近にあるため、目先の下値余地はネックラインの56.5万円にある。底抜けた場合は、やはりオレンジ点線の5,000ドル(55万円)が強めのサポートになる。

15分の短期足で見ると、以下のようになる。

現在は、上値・下値ともに切り上げ、「上昇チャネル」の上限付近にあることが見て取れるが、センターラインが58.4万円付近となるため、LかSかのエントリーポイントを探るのであれば、耐えるか割り込むかを確認しておきたい。

なお、11日にアセンディングトライアングル(左側:青三角)下抜けから急落したビットコインだが、右側のチャネルゾーンではローソク足の粗さが大幅に異なり、ところどころ乱高下はあるものの、ボラがマイルドになっている様子も見受けられる。

仮想通貨市場とマイニング業者の関係性

高値圏を抜け切らないビットコインだが、ターニングポイントに立っていた。

ことの発端は16日未明、バイナンスがビットコインSV上場廃止を決定、海外大手仮想通貨企業も追随する形で対応方針を発表する動きに発展したことに始まる。

また、日本の取引所であるSBIバーチャルカレンシーズは、複数の理由を挙げた上で、ビットコインキャッシュ(ABC)の上場廃止を決定するなど、該当通貨の相場急落が危ぶまれた。これらの動きは、市場の下落要因になると見られたが、SVの下落も10%弱で反発、市場全体への影響は限定的に留まっている。

これは、高値水準を狙う堅調な推移を続けていたビットコイン価格の下落要因にまで発展する可能性があったため、市場参加者は安堵感に包まれたという理由もある。

というのも、BSVなどの通貨価格の下落がビットコインの値動きにも影響する背景には、マイニング業者との関係が大きな理由にある。

今回、通貨価格の下落が危ぶまれた通貨「ビットコインキャッシュとビットコインSV」は、ビットコインブロックチェーンから派生した通貨であるが、マイニングアルゴリズムも共通の「SHA256」を採用している。これは、マイニング業者が収益性に伴いマイニングハッシュのスイッチングができることを意味している(収益性に合わせてマイニングする通貨を選択する行動)。

ビットコインキャッシュやSVの価格が下落した場合、『それら通貨のマイニング収益率が低下→ある一定水準までビットコインマイニングにハッシュが集中→SHA256アルゴリズムのマイニング業者全体に影響が波及』といった流れに発展していた可能性も考えられる展開にあったことを意味している。

SV上場廃止の運動が活発化したタイミングで、仮想通貨企業やコミュニティを介した問題へ発展しなかったことで、事態は収束した。

今回の事例が残した爪痕

市場への影響は限定的に留まりつつも、中・長期で懸念される動きにも繋がる事例となった。それは、上場廃止を経て改めて見えてきた取引所の権力化だ。

2019年に入り、バイナンスのローンチパット成功事例から市場の関心が高まったIEOのトークンセールなどから、仮想通貨業界の影響力が取引所へ集中している状況が徐々に強まっていた。

通貨価値の重要指標である流動性を左右する存在であった取引所は、もともと業界の中で重要な立ち位置にあったが、IEOなどの成功事例が続いたことで通貨プロジェクトへの勢力を拡大。上場や資金調達方法だけでなく、通貨価値に影響する上場廃止例も出てきたことで、中央集権的な権力面を危惧する意見が相次いだ。

特にバイナンスの上場廃止に影響される取引所が相次いだことで、取引所の横の繋がりや仮想通貨業界におけるバイナンスの権力性を再確認させられる事例となった。

市場の状況から低い時価総額のアルトコインの資金抜けが見られていたが、これら取引所の中で取り扱い通貨の検討に目が向いたことで、より淘汰の流れが加速することが予想される。2019年は仮想通貨市場の盛り上がりは見られても、通貨間の2極化を再認識させられる動きとなった。

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2019-04-18 18:31
みずほ銀行のエコノミスト北野氏は、テレビ東京の経済番組でビットコインが5,000ドルまで急回復した理由について、米政権の信認低下や金本位制の事例から独自の考察を述べた。

引用元: CoinPost

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